２０２０年７月２４日から開催される予定の東京オリンピック。
新型コロナウイルスの世界的流行で無事開催されるか心配していた中、３月３日に国際オリンピック委員会のバッハ会長が
「７月２４日から開催予定の東京オリンピックの成功に向けて今後も全力を尽くしていく」
と声明を出した。この声明が出た直後、実はとんでもない通達がアメリカ政府とつながりのある航空会社とホテルチェーンにあったという。
それは「東京オリンピックのキャンセル」についての通達。
このままの状況が続けば、東京オリンピックは延期ではなくキャンセルになる可能性が出てきたというのだ。
なぜアメリカ政府だけが情報をいち早く知ることができるのか
国際オリンピック委員会の収益の半分以上が、アメリカのテレビ局などから得られている。
そのためアメリカの言いなり状態なのだ。
今年は７月開催予定だが、アメリカの希望で９月にオリンピックが開催されたこともある。
それほどパワーを持っているアメリカだから、いち早く情報をキャッチすることも可能ということなのだろう。
でも収益の半分がアメリカなら、もうこれはしょうがないことだと思う…。
アメリカ日本人入国拒否
3月3日にアメリカのトランプ大統領が、日本人の入国拒否を検討していると発表した。
この入国拒否が決定してしまえば、アメリカ人選手は日本に来ることが困難になる。
入国拒否対象国からアメリカに入国する際は、入国拒否国以外の国で２週間以上滞在してからでないとアメリカに入国できない。
そもそも、危険だと判断され入国拒否した国に、アメリカが選手を来日させることはまずないと思われる。
アメリカ人選手だけでなく、その他の国も選手の来日を拒否するかもしれない。
これから新型コロナウイルスが急激に収束に向かうか、新薬が突然開発されない限り、東京オリンピックの開催は難しいと判断されざるえない。
世界中に感染拡大中の新型コロナウイルスが、急速に終息するとは考え難い。
こう考えると本格的に、東京オリンピックの中止が内部的に決定しているという話もリアリティーを増してくる。
日本は東京オリンピックの開催が決定されてからの7年間、競技場や宿泊施設などの整備や建設など成功に向けて尽力してきた。
アメリカなどの大手のオリンピックのスポンサーは保険に加入している為、中止になっても大きな痛手は追わないで済むが日本は違う。
日本が東京オリンピックを成功に導くためと準備にかけた金額は、なんと1兆3500億円!!
中止になれば無駄になってしまう。
国際オリンピック委員会が中止を決められるタイムリミットは開催日の６０日前。
つまり５月末には日本の経済や世界中を揺るがす発表がある。
アメリカの日本人の入国拒否が大きな境目になるのは間違いなさそうだ。
つまり入国拒否がされなければオリンピックの開催も期待が持てるかもしれない。
それにしても、オリンピックはアスリートの目標であり憧れの舞台でもある。
日夜、努力を重ねてきたアスリートの為にも、日本経済の為にも、中止にだけはならに事を祈る。